今週の専門コラム 「アクティブメンタル®流 伸びる会社の社員と組織の育て方」 テレワークのデメリットに打ち勝つための経営者の視点 働きがい・モチベーション向上

テレワークにおける社員の心身健康管理が事業発展のカギ

173話: テレワークのデメリットに打ち勝つための経営者の視点

 

当社には日頃より、社員が辞めずに活躍する会社づくりを目指す中小企業のオーナー社長より、「今いる社員が日々、仕事を通じて成長し主体性を発揮する」人材育成や「今いる社員同士が、協力、団結してチーム力を発揮する」組織風土づくりに関する様々なご相談をお受けしております。

 

コロナ渦において、テレワークの導入を余儀なくされた企業が増えたのは周知の事実ですが、このテレワークという働き方は決して一時的なものではなく、ポストコロナ時代には、一つの働き方として根付くに違いありません。

 

全ての社員がテレワークということではなく、あくまでも1つの選択肢ではありますが、いったんこの新しい働き方を経験したわけですから、今後は逆に「その仕事を対面でする必要があるのか」が問われることにもなるでしょう。

 

もちろん、リアルで行うメリットは大きく、そのことは否定しませんが、これまでのように「必ずしも対面で行うべき」という考え方は少なくなり、対面かオンラインかを選べるようになることでしょう。

 

それほどまでに、今、私たちが経験していることは、これまでの「働き方」や「働く意味」、そして「何処でではなく誰と働くか」など、あまりにも当たり前でこれまではほぼ疑問にも感じなかった「従来の私たちが持っていた価値観」を大きく揺さぶっているのではないでしょうか。

 

テレワークのメリット・デメリット

さて、テレワークに話を戻しましょう。テレワークの利点として、今回のようなパンデミック時における事業継続だけではなく、ワークライフバランンスの実現や、育児や介護との両立など優秀な社員の離職を防ぐ、そしてオフィスにかかる費用の削減などが言われていますが、やはりこれだけテレワークが長期化し、将来的には1つの働き方として根付くことを考えると、そのデメリットにも目を向ける必要があります。

 

当初は、情報漏洩のリスクなどが大きく取沙汰されていましたが、ここにきて、もっとも深刻に、そして知らないうちにテレワーカーが陥ってしまう健康管理や時間管理の問題がクローズアップされてきているのです。

 

例えば、ついつい長時間労働になってしまう、あるいは上司やまわりの目がないため、サボリ癖がついてしまうなどもそうです。ですが、最近よく耳にするのが、社員の心身の健康状態の低下です。

 

時間管理より難しい心身の健康管理と維持

これまで満員電車に揺られて長時間通勤をしていたのが、テレワークになって体が楽になったというのは、テレワークを始めた初期の頃のことです。テレワークが長期化している今では、コミュニケーションが少ないことがじわじわと問題となり、生産性に打撃を与えているのです。

 

たとえ、コミュニケーションがあったとしても効率化・生産性のもとに「業務に必要最低限の内容」になってしまうことで、コントロールできないほどの「孤独感」を感じる、「モチベーション低下」を感じている、さらには、「抑うつ状態」手前までの状態に陥るなど、驚くほど多くのテレワーカーがメンタルの問題に悩んでいるのです。

 

経営者は、この問題から目を背けてはいけません。コミュニケーションが足りないならば、増やせばよいだろうと、管理職に部下のメンタル状の聞き取りを指示している中小企業もあります。が、実際には、その管理職自身が、慣れない環境のもとでチームワークや生産性を求められ、疲弊しているのです。

 

メンタル相談の積極活用を

すでに、テレワークにおける社員のメンタルダウンに悩んでいるのであれば、経営者は社内外のメンタル相談窓口を積極的に活用すべきです。管理職に部下のメンタル相談を任せてはいけません。共倒れになる可能性が高いからです。

 

テレワークにおける社員のモチベーション低下やメンタルダウンにお悩みならば、どうぞ当社にご相談ください。今すぐ出来ること、中長期的にするべきことを整理して、アドバイスを致します。

 

実際には、まだ上記のような問題が発生していないのであれば、今後起こり得ることに対して、どのような打ち手があるのか、今すぐ準備することは何かなど、早急に取り掛かるべきです。

 

目に見えずらい問題であるから故に、早めに取り掛かること。経営者がこのような視点を持ち、いち早く行動できるかどうか。それが後々の事業の発展や生産性に大きく関係するのです。

 

個別相談のお申込みはこちらから。社員のメンタルヘルス対策としてカウンセリングに関するご相談も受け付けております。お気軽にお問合せください。

 

今週の提言

テレワークにおける社員の心身健康管理が事業発展のカギ

 

 

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