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専門コラム 今後「社内コミュニケーション」が会社の成長を決める理由 社内コミュニケーション活性化

良質なコミュニケーションは良質な組織風土からしか生まれない

200話: 今後「社内コミュニケーション」が会社の成長を決める理由

2006年に経済産業省が提唱した「社会人基礎力」をご存じでしょうか。これは、
「前に踏み出す力」、「考え抜く力」、「チームで働く力」の3つの能力から構成されています。

 

この「社会人基礎力」が、人生100年時代を迎えるにあたり、2017年に「人生100年時代の社会人基礎力」と新たに定義されました。これまで以上に個人の企業・組織・社会との関わりが長期化するため、それぞれのライフステージの各段階で活躍し続けるために求められる力としてまとめられています。

 

また今年4月からは、改正高齢者雇用安定法により、希望に応じて70歳まで働く場を確保することが企業の努力義務として定められました。2025年からは、全企業が希望者を65歳まで雇用しなければならないわけですから、今後おそらくそれが70歳まで延長されることは時間の問題でしょう。

 

これを、シニア人材の活用という視点からだけではなく、新卒もシニアも同じチーム、組織、企業に存在するという視点で考えてみると、世代間ギャップによる社内コミュニケーションの難しさが今後考え得る大きな課題の1つとして浮かび上がってきます。

 

様々な世代が混在するチームはいわばダイバーシティとも言えるでしょう。この多様性のあるチームが成果を発揮するために、今後ますます重要になっていくのが「社内コミュニケーション」なのです。

 

今回のコラムでは、世代間のあるチームにおいて、社内のコミュニケーションを活性化させるために必要な考え方についてお伝えします。

 

 まず、社会人基礎力の中の「チームで働く力」は、以下の6つが掲げられています。

・発信力:自分の意見をわかりやすく伝える力
・傾聴力:相手の意見を丁寧に聴く力
・柔軟性:意見の違いや立場の違いを理解する力
・情況把握力:自分と周囲の人々や物事との関係性を理解する力
・規律性:社会のルールや人との約束を守る力
・ストレスコントロール力:ストレスの発生源に対応する力

 

傾聴やストレスマネジメントの重要性についてはこれまでもコラムで取り上げていますので今回は触れません。世代間ギャップがある組織では、「発信力」と「柔軟性」が大切ではないでしょうか。

 

「通じにくい」が大前提

そもそも、デジタルネイティブとも言われ、若いころからSNSに慣れ親しんで発信してきた世代と、シニア世代とは「発信力」が違います。ですが、若者が「発信力」に長けているかというと一概にそうだとも言えません。

 

なぜなら、彼らの使う言葉は、比較的近い世代には通じる仲間内の言葉が多いと言えるからです。世代の違う相手に正確に伝わっているか、伝わる「言葉」を使うことが求められるのです。

 

同じことがシニアを含む上の世代にも言えるでしょう。上から目線で一方的な物言いは、例えそれが正論であっても、相手に受け取られなければ意味はありません。これまでの「当たり前」が当たり前ではないという前提で、互いに理解できる発信力を身につける必要があります。

 

違いを理解し受け入れる心の容量があるか

このように言葉ひとつをとっても「違いがある」ということをまずは理解することが重要なのです。「社会人なんだから」「営業職なら」「うちの会社の人間なら」わかっているはず、同じように考えているに違いない・・・と決めつけるのはとても危険なことです。

 

また、「違う」ということを、「自分の考えや価値観を否定された」と捉えるのも間違いです。否定されたというネガティブな思いがさらに「相手を否定する」「言い訳をする」「昔は良かった・・と逃避する」ことにつながってしまい、さらなる溝を生みだすこともあります。

 

もし、自社で、「OJTはしっかりやっている」、「上司と部下との面談も頻繁にやっている」にも関わらず、チームがギスギスして成果が出ていなかったり、若手の離職が止まらなかったりと良い兆しが見られないのであれば、チーム内で交わされているコミュニエーション自体が上手く行っていない可能性があります。

 

まずは相手を知ろうとすること

たまたま同じ会社、同じ仕事、そして同じチームになったからといって、相手をよく知る機会はあまりありません。特に、業種によっては、このコロナ禍でオンライン中心の働き方にシフトしたのであれば尚更です。

 

当社では、チームワークが発揮され成果が出るためには、仲間との間に良好な「心理的・感情的」関係が育てることが必要と考えています。チームとして共通のゴールを共有し、仲間から「承認」、「尊重」、「称賛」「感謝」され得る関係を作るということです。

 

異なる立場、価値観の相手をまずは知ろうとすること。チームとして足並みを揃えながら、個々の力を発揮するためには会社のカルチャー、組織風土づくりが重要なのです。

 

今後、ますます重要になる一方で、難しくもなる「社内コミュニケーション」の質を上げ、チーム力を発揮するためにも、組織風土をつくるという発想が欠かせないのです。

 

ぜひ貴社でも、コミュニケーションの在り方、やり方を学び、良好な関係性を構築する組織風土を作りあげてください。

 

その風土が継続するよう仕組みを導入してください。そして、どの世代もイキイキと能力を発揮できる職場になれば、会社も成長を続けることでしょう。

 

組織風土づくりにご関心があれば、ぜひ当社に一度お問い合わせください。

 

今週の提言
 良質なコミュニケーションは良質な組織風土からしか生まれない

 


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